【パソコン】

隠したつもりの積算価格、白文字PDFから漏洩相次ぐ

パソコン上で数字を白くして見えなくすれば、データも消える――。

こんな初歩的な思い違いから、公共事業の入札手続きで積算価格が漏洩する事故が、相次いで発覚。

自治体が入札公告時に積算の参考資料としてウェブサイトに掲載した「金抜き設計書」のPDFファイルから読み取れる状態になっていたでつ。

PDFの文字をコピーしてワードなどの文書作成ソフトに貼り付けると、PDFでは見えなかった金額が表示されたでつ。

自治体の担当者は、エクセルなどの表計算ソフトで作成した積算価格記載の設計書(金入り設計書)をPDF形式のファイルに変換する際、価格のデータを削除せず、文字の色を背景と同じ白に変え、画面上で見えないようにしただけだったでつ。

担当者は、白文字のデータがPDFファイルに残ることを知らなかったみたい…

入札の予定価格を事前に公表していない自治体が多い。そのため、予定価格の基になる積算価格が漏洩した今回の問題は、入札の公正さを損なうミスだとして、県内外で波紋を呼んだでつ。

表計算ソフトで作成した設計書の中には、複数のシートやファイルの間でデータを連動させているものもあるでつ

積算価格のデータを削除すると、それを参照している数量などに影響し、エラー表示が出るでつ

そうなると、職員が自ら再入力しなければならず、ミスが発生する恐れがあるでつ

県と市町村が共同利用している積算システムを導入しているからだ。このシステムでは、入札公告用の金抜き設計書が自動的にPDF化されるでつ

これに対して、積算システムを導入していない建築工事などでは、職員が表計算ソフトで作成した金抜き設計書を手作業でPDF化しなければならないため、こうした問題が生じたでつ。

PDFファイルから情報が流出する事故は、入札に限らずこれまでたびたび起こっているでつ

いずれも、見た目を隠すだけでデータも伏せられると思い込んでいたことが原因だでつ。

例えば18年5月には、財務省が公開した森友学園に関する資料から個人情報が漏洩したでつ

PDF上で個人名などを墨塗りにしていたが、PDFファイルにはその箇所のデータが残っていたでつ。

OA化のデメリットでつなぁ~

マイクロソフト、Windows 10大型更新の配信を再開

米マイクロソフトは2018年11月13日(現地時間)、Windows 10の大型更新「Windows 10 October 2018 Update」の配信を再開。

Windows 10の設定で「更新プログラムのチェック」を選ぶと、新しく公開された更新プログラムが表示され「今すぐアップデート」を選べば適用できるでつ。

Windows 10 October 2018 Updateは、Windows 10に対して半年ごとに定期的に提供される大型更新の最新版。

だけど、10月上旬に最初に公開されると、一部で知らないうちにファイルを削除されるという重大な不具合が見つかり、配信を一時的に停止していたでつ。

新たに公開されたWindows 10 October 2018 Updateは、現時点では全ユーザーを対象にしたWindows Updateでは配布はせず、手動で作業したユーザーだけが適用できるでつ。

重大な不具合が出たことから、段階的に慎重に適用先を拡大していく計画。

19年には、Windows 10の更新状況を確認できる「Windows update status dashboard」を新たに追加する計画も発表。

いつまで続ける?日本独自の「Office付き」戦略

スマートフォンの普及が進んでも、パソコンを使った作業はなくならないでつ。

代表的なものはオフィスソフトを使った文書作成。

ほとんどのパソコンにオフィスソフトが入っていて、中でも米マイクロソフトの「Office(オフィス)」が依然として圧倒的なシェアを誇っているでつ。

米グーグルの「Gスイート」など、ライバルのオフィスソフトもいくつか出てきたでつ。

だけど、マクロやデータなど過去の資産との互換性などの問題で、マイクロソフトのオフィスの牙城を崩すには至っていないでつ。

では、実質的な標準となっているオフィスという製品を買った記憶のある人はどのくらいいるかなぁ~

最初からパソコンにプリインストールされていて、それを当たり前のように使っている人が多いのでは…

実はこれは世界中でほぼ日本だけの特殊な状況。

米国をはじめとした海外のほとんどの国や地域ではプリインストールだけでなく、パッケージ版のような買い切りで使うタイプも、ほぼ姿を消しつつあるでつ。

これらの国や地域で主流となっているのは、毎月あるいは毎年といった単位で利用料金を支払うサブスクリプション型となっているでつ。

日本と米国のマイクロソフトのサイトを見比べると、オフィス製品のラインアップにこうした違いがあることがよくわかるでつ。

ページ全体のデザインは似ているでつが、「家庭向け」のところを開くとそこで表示される内容は全く異なるでつ。

例えば、日本のページにある「Office Home & Business 2016」や「Office Personal 2016」といったパッケージ製品は米国のサイトには一切ないでつ。

代わりに「Office 365 Home」と「Office 365 Personal」という日本のサイトにはないサブスクリプション型の製品が表示されるでつ。

さらに、左側に小さく表示されている文字を見ると、日本のサイトにある「Office 2016搭載Windows PC」に該当する表記が米国のサイトにはないでつ。

米国で販売しているパソコンでは、オフィスはあくまで希望者のみへのオプションという扱い。

日本のパソコンのようにプリインストールされているのが必ずしも当たり前ではないでつ。

では、米国などでは新たにパソコンを購入した場合にどうやってオフィスを入手しているのかというと、既に契約したサブスクリプション型オフィスのライセンスを使ってインストールしているでつ。

もし、ライセンスが足りなければ、サブスクリプション型のオフィスを追加で購入。

日本以外でサブスクリプション型が主流となったのは、マイクロソフト本社の製品戦略に沿ったもの。

逆に、プリインストールが相変わらず主流の日本のほうが、本社と食い違った戦略を取っていることになるでつ。

日本と海外のマイクロソフトの間で、こうした戦略的なズレが生じ始めたのは5~6年前のこと。

マイクロソフト本社が、クラウドの普及に合わせパッケージ型からサブスクリプション型へ大きくかじを切ったのに対し、日本だけはその方針に反して従来通りの販売方法を続ける道を選んだでつ。

独自の方向性を選択した理由について当時の日本マイクロソフトに尋ねると、「自分でソフトをインストールしたくないユーザーが多い日本のニーズに応えるため」と説明。

だけど、本当の理由は、当時マイクロソフト自身が「Surface(サーフェス)」ブランドでパソコン市場への参入を発表したことが実は大きいでつ。

2012年6月に米マイクロソフトがサーフェスを発表した当初、パソコンメーカー各社に小さからぬ波紋を起こしたでつ。

それまでのマイクロソフトは、あくまでソフトウエアの開発に専念し、ハードウエアについてはメーカー各社に基本的に任せていたでつ。

ハードとソフトそれぞれの開発を完全に分ける体制にすることで、幅広いユーザーのニーズに応えられる多種多様なパソコン製品が数多くのメーカーから登場し、それにより「Wintel(ウィンテル)」時代と称されるほどの圧倒的な市場占有率を誇ってきたでつ。

だけど、マイクロソフト自身がパソコンを販売するとなると、話は変わってくるでつ。

パソコンメーカーとしては、これまで協力関係を築いて一緒に戦ってきた味方が、いきなり強力なライバルとして名乗りを上げたようなもの。

ましてや、相手が基本ソフト(OS)の細かいところまで知り尽くしているとなると脅威以外の何物でもないでつ。

もちろん、1社で提供できる製品の種類には限度があるでつ。

当時はスマートフォンに押されていた状況であって、マイクロソフトが「あくまで新しいパソコンを提唱するためであり、他のパソコンを脅かすものではない」といくら強調したところで、パソコンメーカーとしては素直に納得できないでつなぁ~

中でも脅威だったのが、サーフェスにはオフィスが標準でバンドルされると発表されたこと。

キラーアプリのオフィスを無償でバンドルされてはたまらないと、パソコンメーカーが危機感を覚えたのも当然。

サーフェスが発表された当時、日本にはまだ多くのパソコンメーカーが存在していたでつ。

こうした懸念が多数の国内メーカーから日本マイクロソフトに集まったため、日本では従来通りの戦略を継続するという独自判断につながったでつ。

ちょうどこの頃、日本マイクロソフトは全世界にあるマイクロソフトの子会社の中でトップの成績を何年も連続で獲得しており、本社に対する発言力も強かったでつ。

こうして日本国内への製品提供は米国と大きくズレ始めるでつ。

最初のサーフェスの国内提供は米国よりも5カ月遅れとなったほか、サブスクリプション型の「オフィス365」を個人向けに提供したのは14年10月と米国に比べて実に約2年も遅れてしまったでつ。

日本市場では、パソコンメーカーに相当な気を遣いながらの提供となったのは間違いないでつ。

これ以降、日本ではオフィスについて、本社の全世界向けの戦略とは異なる道を歩むことになったでつ。

そして本社は、日本の都合などほとんど考慮せず製品の企画・開発を進めるでつ。

その結果、時間が経過するにつれズレが大きくなり、最近ではメリットよりデメリットのほうが目に付くようになってきたでつ。

例えば、18年7月に発表された「サーフェスGo」。米国での価格は399ドルからと、これまでのサーフェスより格段に手頃な値付けが大きな評判。

だが、日本ではこれまでと同様、個人向けにはオフィスをバンドルしたモデルしか提供されず、価格も6万4800円からとインパクトの弱い結果に終わったでつ。

期待していたユーザーからはため息が漏れたでつ。

18年8月にはサブスクリプション型のオフィス365について、インストールできる端末の台数が無制限へと一気に緩和されることが米国のマイクロソフトから発表。

米国ではこれまで、家族向けの「オフィス365ホーム」は「5台のパソコン、5台のタブレット、5台のスマートフォン」、個人向けの「オフィス365パーソナル」は「1台のパソコン、1台のタブレット、1台のスマートフォン」という制限が付いていたでつ。

18年10月2日以降はどちらも台数無制限でインストールできるようになったでつ(同時利用は最大5台まで)。

このインストール台数無制限は、日本で提供している個人向けの「オフィス365ソロ」にも適用されることが発表。

結果、これまでのような「2台のパソコン、2台のタブレット、2台のスマートフォン」という日本独自の制限がなくなり、海外向けのパーソナルとの違いがほぼなくなったでつ。

だけど、年額のサブスクリプション料金を比べると米国の69.99ドルに対し、日本は1万2744円と差が目立つようになり、日本のユーザーから不満が出てもおかしくない状況となっているでつ。

世界戦略と異なる日本市場におけるゆがみは、今後も大きくなりこそすれ小さくなることはなさそう。

はたして、日本はいつまで独自路線を続ける

戦略を変更するきっかけとなりそうなのが、米マイクロソフトが18年10月2日に発表した「サーフェス・オール・アクセス」ハードウエアのサーフェスとオフィス365を組み合わせたサブスクリプション型の新商品。

料金は組み合わせるサーフェスのモデルによって変わるが、サーフェスGoの場合は月額24.99ドルと、月3000円弱を支払えばすぐにパソコン一式が利用できるでつ。

サーフェス・オール・アクセスでは24回払いが終了すると、ハードウエアをそのまま自分のものとして使い続けられるでつ

支払い完了後に自分のものになると考えると、分割払いに近いかもしれないでつ

端末価格まで含めて毎月の利用料金を支払う携帯電話やスマートフォンで馴れ親しんだ販売モデル。

オフィスのようなソフトにとどまらず、パソコン本体のハードまで料金を支払って使う――。

まさに「所有」の時代から「サブスクリプション」時代への転換を象徴する戦略商品。

日本マイクロソフトも18年10月10日に開催した説明会で、サーフェス・オール・アクセスの国内提供に前向きな姿勢を見せたでつ

サーフェス・オール・アクセスが日本で登場すれば、オフィスもサブスクリプション型を主軸とした大きなターニングポイントとなるでつ。

日本のオフィスが独自の道を選んでから既に5~6年が経過。

その間に業界は大きく変わり、当時は数多く存在した日本のパソコンメーカーもほとんど姿を消したでつ

一方で、ユーザーの意識も所有からシェアに変わりつつある。世界の流れに戻すための機は熟したと言えるでつ。

ウェブページ全体を画像で保存したい

デスクトップやアプリケーションのウインドウを画像化するフリーの画面キャプチャーソフトには、隠れている部分も含めてウェブページ全体を画像化できるものがあるでつ。

例えば、ウェブページ全体の画像化に特化したWindowsストアアプリ「QuickCapture」など…

なお、このソフトはWindows 10専用。

QuickCaptureをインストールして起動したら、キャプチャーしたいウェブページのURLをウインドウ上部の入力欄に入力して[Enter]キーを押すでつ。

ウェブブラウザーからURLをコピー&ペーストしてもOK。

ウェブページが表示されたら、ウインドウ下のカメラのボタンをクリック。

画像化処理が実行され、メッセージが表示されたら「OK」をクリック。

ウインドウ下の左から3番目のボタンをクリックすると、保存先のフォルダーが表示されてPNG形式の画像ファイルが表示されるでつ。

QuickCaptureでは「ピクチャ」フォルダーの中に「QuickCapture」というフォルダーが作成され、さらにその下にウェブサイトごとにフォルダーが作られるでつ。

その中に自動的にファイル名が付けられた画像ファイルが保存。

また、ChromeとFirefoxであれば、「FireShot」という拡張機能がお薦めです。ウェブページを表示し、「FireShot」のボタンをクリックしてメニューを開き、「ページ全体をキャプチャ」を選択すると、ページ全体がキャプチャーされて画像ファイルやPDFファイルとして保存できるでつ。

ラズベリーパイ

フリーソフトの制御ソフトでつなぁ~

なかなか面白そうでつなぁ~

一度試してみるかなぁ~

「エッジコンピューティング」のIoT活用

IoT(モノのインターネット)デバイスの近くでコンピューティング処理を行う「エッジコンピューティング」の技術を活用して、工場の生産効率を高めようという日本発の取り組みが進んでいるでつ。

果たして、世界に通用する国産技術となるかでつなぁ~

生産現場のFA機器とITシステムの連携を推進する業界団体である「一般社団法人Edgecross(エッジクロス)コンソーシアム」が先頃、その連携を行うために2018年5月に提供開始した基本ソフトウェア「エッジクロス」を機能強化したと発表。

同コンソーシアムは、アドバンテック、オムロン、NEC、日本IBM、日本オラクル、三菱電機の6社が幹事会社となって2017年11月に設立。

2018年2月には日立製作所も幹事会社に名を連ねたでつ。

設立時の会員企業数は51社だったでつが、2018年10月9日時点で208社に増え、この分野に関係するさまざまな企業が登録。

今回発表されたエッジクロスの基本ソフトの目指す姿に着目。

まず、あらためてエッジクロスとは何かというと、生産現場のFA機器と情報システム(IT)を協調させるエッジコンピューティングを実践するためのソフト。

言い方を換えれば、FA機器をIoTデバイスと捉えた「IoT基盤」。

同コンソーシアムの会員にとっては、人・機械・システムが協調する基盤となる一方、この基本ソフト上で動くエッジアプリケーションは、各社の競争によってあらゆる機械や設備とつながる製品を開発し、広く展開していくことができるとしているでつ。

エッジクロスの特徴は次の5つ。

1つ目は、多様な機器からデータ収集ができるようになり、生産設備やエッジアプリケーションを自由に選択可能なこと。

2つ目は、生産現場から連続発生するリアルタイムデータをエッジアプリケーションに最適な形式やタイミングで配信できること。

3つ目は、生産現場の機器・装置・ラインを抽象化し、階層的に管理できること。

4つ目は、クラウドやオンプレミス(自社での運用)環境のサーバ上のITシステムとの連携が容易なこと。

5つ目は、特定の産業用PCベンダーのハードウェアに依存しないソフトウェアプラットフォームであること。

「企業・産業の枠を超え、エッジコンピューティング領域を軸とした新たな付加価値創出を目指し、グローバルで需要が高まっているIoT化や、日本政府が提唱する“ソサエティ5.0”とそれにつながる“コネクテッドインダストリ”の活動に寄与する」でつ。

これがすなわち、エッジクロスの目指す姿ともいえるでつ。

同コンソーシアムでは今後、エッジクロスのユースケースの構築や、関連団体とも連携したエッジクロスの標準化、さらには海外展開も積極的に図っていく考えでつ。

 

 ちなみに、エッジクロスと同様に、FAとITを協調させるエッジコンピューティングについては、ファナックが「フィールドシステム」、DMG森精機が「アダモス」の名称で開発した技術の普及促進に努めているが、2018年7月に経済産業省が「産業データ共有促進事業費補助金」の採択事業として、これら3つの環境においてデータ共有を図ることを発表した。これは顧客視点の対応

こうして利用環境も一層広がったエッジクロス。果たして、日本発の生産現場向けエッジコンピューティングとして、世界に羽ばたく国産技術となるか。注目しておきたい。

国産「エッジコンピューティング」技術は世界に通用するか

USBの外付けHDD、電源が切れないようにしたい

Windows 10には「USBセレクティブサスペンド」という機能があるでつ。

これは、消費電力を抑えるため、一定時間使っていないUSB機器への給電を停止する機能。

この機能を無効にし、さらにHDDの電源が切れないように設定すれば、この現象を回避できるでつ。

[Windows]キーと[X]キーを押してシステムメニューを表示したら、「電源オプション」を選択し、「電源の追加設定」と進むでつ(図1図2)。

次に、「USB設定」の「USBのセレクティブサスペンドの設定」で「バッテリ駆動」と「電源に接続」の両方で無効を選択(図5)。現在選択している電源プランの「プラン設定の変更」をクリック、「詳細な電源設定の変更」をクリックして設定画面を開ぃでつ(図3図4)。

さらに、「ハードディスク」の「次の時間が経過後ハードディスクの電源を切る」でも、「バッテリ駆動」と「電源に接続」の両方で数値を最小にして「なし」と表示されたら「OK」をクリック(図6)。

バッテリー駆動時の消費電力を抑えたいなら、「バッテリ駆動」の項目だけUSBセレクティブサスペンドを有効にし、HDDが切れるまでの時間を指定してもよいでつ。

ちと…

フェイスブックは、ちとアビナイでつなぁ~

セキリティなんとかならないのかなぁ~

MSから標的は、GAFAになってる中で、フェイスブックが一番セキリティ甘いでつなぁ~

サイバー攻撃をAIで見破る注目製品 内部不正も検知

毎日数十万もの新種や亜種が新たに出現するマルウエア。

従来手法では検知しにくかった攻撃を人工知能(AI)で見破る製品・サービスが続々と登場。

危険度が高く優先対応が必要な攻撃をAIが自動で選び出すため、セキュリティー担当者の負担を減らせるメリットもあるでつ。

機械学習技術により、社員の不審な行動も察知できるでつ。

AIの活用が最も進んでいるセキュリティー対策分野の1つは、パソコンにインストールして使うウイルス対策ソフト。

日本でシェアが高い「ウイルスバスター」の場合、古くは2006年からスパムメールや不正なURLの判定に機械学習を使ってきたでつ。

改めてセキュリティー分野でのAI活用が活発になってきた理由は新種や亜種のマルウエアが毎日数十万種も登場するようになったからでつ。

マルウエアの特徴を「指紋」のように集めて照合する、従来のパターンマッチングによる検知手法は限界が来ているでつ。

パターンマッチングは前科のある犯人を捕まえやすいが、指紋や顔が分からない初犯は捕まえにくいと例えるでつ。

競合の米シマンテックの元幹部は14年にパターンマッチングの限界を指摘。

具体的にはマルウエアの侵入時や実行前に、ダウンロード先のウェブサイトの不審度合いやウェブブラウザーの脆弱性を悪用するスクリプトかをパターンマッチングでチェック。

これで既知の脅威を防ぎ、次に機械学習技術を使って、未知の脅威を含む怪しいファイルを検知。

2段階目はファイルの実行前と実行時に検査。

実行前にチェックするのはマルウエアのソースコード。

機械学習エンジンには事前にマルウエアでよく見られる記述内容の特性を学習させているでつ。

パターンマッチングのように中身が完全に一致しなくても、不正なプログラムを検知できるでつ。

ここでは「ランサムウエアの確率が70%」といった具合に、マルウエアの種類や脅威の度合いを見極めるでつ。

エンジンはマルウエアが実行された後の振る舞いも学習済み。

例えば「自分自身の証跡を消す」「攻撃者が操る外部のC&C(指令)サーバーと通信する」といったもの。

ファイル実行時はその挙動がこうした振る舞いをなぞっていないかを検出。

何かのファイルをコピーしてレジストリーを変更するなど個別に見ると問題なくても、いくつかの行動を組み合わせるとマルウエアとの類似性を判定できることもあるでつ。

既存技術を併用し続けるのは、全ての判定をAI任せにすると誤検知や過検知が多くなるためでつ。

セキュリティー機器が出力する大量のイベントログやアラートから、危険度が高い内容を抽出する作業にAIを生かす動きもあるでつ。

セキュリティー人材の不足が叫ばれるなか、担当者の負担をAIで減らすでつ。

セキュリティーアナリストの経験と知識を基にセキュリティー脅威検知の機械学習モデルを開発。

セキュリティー状況を遠隔監視する自社のSOC(セキュリティー・オペレーション・センター)で18年5月から使い始め、顧客のセキュリティーシステムを24時間365日運用・監視する「マネージド・セキュリティー・サービス」で利用。

サイバー脅威に対抗したいが、自社でのSOC設置は負担が大きいと悩む顧客が増えているでつ。

AIで危険度の高いログやアラートを効率的に抽出することで、顧客が増えても人やコストを増やさずに運営できるようにしたかったとのことで、AI活用の狙いでつ。

ある顧客は月間300億件のログやアラートが発生していた。全てをセキュリティーアナリストが手作業で分析するのは不可能。

そこでログを一元的に管理・分析する「SIEM(セキュリティー・インフォメーション・アンド・イベント・マネジメント)」製品を使って、主にパターンマッチングで脅威の度合いを判定し、人が解析するログを3000件まで絞り込んでいたでつ。

セキュリティーアナリストはSIEMの判定結果を1件ごと、顧客が使う各種ソフトのバージョンなどを加味しながら解析し、5段階で危険度を判定。

危険な場合、顧客に通知。

それなりに効率化が進んでいたでつが、顧客環境まで踏まえればさらに自動で絞り込める余地があると考え、アナリストの解析手順や観点などを機械学習させたモデルを開発。

試用したところ、10分の1の300件にまで絞り込む効果を得たでつ。

慎重な検証と調整を経て、本番環境での導入に踏み切ったでつ

今後はセキュリティーアナリストの判定理由を数値化して再学習させ、300件を200件に減らすといった具合に、継続的に精度を高めていくでつ。

既存技術で検知が難しかった脅威はまだあるでつ。

攻撃者が社員のアクセス権限を乗っ取ったり、社員自身が不正を犯したりするケース。

最近では米連邦捜査局(FBI)が18年7月、米アップルの元社員を自動運転技術に関する機密情報を盗んだとして訴追。

退職前に大量のデータを持ち出し、中国の自動運転スタートアップで働くつもりだったみたい。

正規のアクセス権限を持ち、社内ネットワークから機密情報を窃取するなど、リスクの高い行動をAIで事前に察知し、防ごうとする製品も出てきたでつ。

その1つが日本マイクロソフトが提供する監視サービスの「Cloud App Security」

同サービスは社内で使われている「Office 365」や「Box」といったネット経由でソフトウエアを提供するSaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)の利用ログをAIで分析して、不正なログインなどを自動検出。

大量の利用者データを基に機械学習を使って「通常」の使い方を分析し、通常と異なる動きがあったときにアラートを出す仕組み。

クレジットカード会社のシステムが不正利用を検出する仕組みに似ているでつ。

検出項目の一例がSaaSにアクセスする場所や時間。

位置情報などを組み合わせ、日本でログアウトした5分後に中国からログインした場合、不正アクセスの可能性が高いとしてアラートを出すでつ。

1人のユーザーが短時間に大量のデータをダウンロードする場合も不審な動きとして検知。

普段利用しない数十台のサーバーにアクセスしたり、急に大量のデータをダウンロードしたりするなどの動きも検知できるでつ。

ただし、「AIの判定を全てうのみにするのは禁物」と注意を促すでつ。

AIが不審な行動と判定しても、急な出張で海外からログインしたり、緊急のバックアップとして大量のデータをダウンロードしたりと正当な業務であるケースがあるでつ。

最終的な判定はあくまで人間による調査と判断にかかっているでつ。

とはいえAIをうまく使えば人には見つけにくい行動を素早く検知できるのもまた事実。

犯罪者とのサイバー攻防戦はIT活用戦の様相を呈しているでつ。

セキリティもAI化が進んできたでつなぁ~

サーフェイス GOは…

サーフェイスって意外といいでつなぁ~

だけどあの価格…

せめてiPadくらいになると買いかなぁ~

シャープは1日、東芝のパソコン事業の買収が完了したと発表。

シャープは同日、TCSの株式80・1%を取得。

従業員約2400人を引き継いだでつ。

シャープは相乗効果を引き出し黒字化を目指すでつ。

パソコン事業は、8年ぶりに再参入。

高い技術あるシャープがパソコン日本の復活への道にしてほしいでつなぁ~

Chromeが勝手に起動するのをやめさせたい

Windows 10のバージョン1709 から、Windowsの挙動が変わり、シャットダウン時に起動していたデスクトップアプリケーションを、再起動後に実行し、終了時の状態を再現するようになったでつ。

例えば、タスクマネージャーを起動したまま、Windowsを再起動すると、タスクマネージャーが自動的に起動。

残念ながら、この機能自体をオフにすることはできないでつ。

また、対象になるのはデスクトップアプリケーション(Win32アプリ)のみで、Microsoftストアから入手するUWPアプリについては終了時に動作していても起動することもないでつ。

Chromeの場合は、ユーザーがアプリを閉じて終了しても、再起動すると勝手に起動してしまうでつ。

こりは、Chrome自身の設定とも関係があるでつ。

Chromeは、SNSサイトの通知などを行う機能を実現するため、Chromeのウインドウを全て閉じた状態でも、プロセスが終了しないのが標準の設定になっているでつ。

終了時にたとえChromeのウインドウが1つもなくても、Windowsから見ると、Chromeは起動した状態になっているでつ。

このため、Windowsを再起動したときに、Chromeも起動してしまうでつ。

この動作を止めるには、Chromeの設定を開き、詳細設定の「システム」にある「Google Chromeを閉じた際にバックグラウンドアプリの処理を続行する」を「オフ」にするでつ(図1)。

ただし、これをオフにしてしまうと、Chromeのウインドウを全て閉じたときにSNSなどからの通知が行われなくなってしまうことがあるでつ。

逆にこの機能を生かし、Chromeが前回Windowsを終了したときと同じページを自動的に開くようにするなら、設定にある「起動時」の「前回開いていたページを開く」を選択しておくでつ(図2)。

Gmailの新機能「ToDoリスト」、どうやって使う?

Gmailは2018年4月に新しいバージョンが登場。

右上の「設定」をクリックし、”新しいGmailをお試しください”を選ぶと新しいGmailに切り替わるでつ(従来版に戻すことも可能)。

この新しいGmailでは、「ToDoリスト」の機能が利用可能。

ToDoリストは、ウインドウ右側にある「ToDoリスト」アイコンをクリックすると表示。

実行すべきこと(タスク)を登録するには、「+タスクを追加」をクリックして、タイトルを入力。

右端の「詳細を編集」アイコンをクリックすれば、詳細情報や期限を設定することも可能。

さらに便利なのは、受信メールをそのままタスクとして登録。

例えば、上司から「今週中に報告書を提出するように!」というメールを受け取ったら、それをそのままタスクに登録。

これで、タスクとして登録(図2)。

その際、タスクのタイトルは自動的にメールの見出しになるでつ。

さらに、元のメールへのリンクも登録されるので、元のメールも簡単に確認。

なお、登録されるのはタイトルとメールへのリンクだけなので、必要であれば「詳細を編集」アイコンをクリックして、詳細情報や期日を追加することも可能(図3)。

タスクが完了したら、先頭をチェックすれば「完了済み」のリストへ移動(図4

受信したメールが起点になって、さまざまな行動が必要になることは少なくないでつ。

この方法を使えば、そのようなメールを簡単にタスクに登録して管理できるようになるでつ。